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教えて!住まいの先生

Q築10年たった、家の事で質問です。 タマホームで建てたのですが、15年無料点検保障と20年無料点検保障を受けるのに 防水工事(80万円) 防蟻(シロアリ)工事(20万円) 上記

の工事をすれば、15年無料点検保障と20年無料点検保障が付きますと言われました。

オプションで塗装工事(100万円)と、その他改修工事(100万円)も勧められました。

10年住んで300万円追加は、ぜんぜん考えてなかったので、主人とビックリしました。

20年くらいで、塗装関係は考えていたのですが・・・

タマホームの方から
他所のハウスメーカーさんは、もっと高いと聞いたのですが

皆様、どうされていますか?
質問日時:2017/9/24 13:12:58解決済みの質問解決日時:2017/10/1 00:01:49
回答数:6閲覧数:2970
お礼: 100枚
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ベストアンサーに選ばれた回答

A 回答日時:2017/9/24 13:29:45
再塗装は早くて15~20年辺りです。
それに下手に塗装をすると2~3年で流れてムラムラになる場合があります。
ハウスメーカーの無料点検は意味がない

そういう口車に乗せられてどんどんとお金をむしり取られるのです。
我が家も隣の家も15年になりますが再塗装する必要はありません。

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質問した人からのコメント

回答日時:2017/10/1 00:01:49

とても参考になりました♪
無料点検は止めにしようと思います。
ご回答ありがとうございました♪

回答

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A 回答日時:2017/9/30 15:06:33
耳障りの良いフレーズだけが残り、誤解したまま10年、よくある話です、地獄はこれからです、無料点検補償とは無料で点検しますが補修した場合は補償します、と間が抜けているのです、これからの地獄は無料点検で「補償期間の終わっている、ここも修理、あそこも修理」と言われたら修理しますよね、これが狙いで利益の根源になっています、ダニのような会社です、また増築、リフォームもタマでなかったら馬鹿高くなるの知っていますか?

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A 回答日時:2017/9/24 16:13:49
金額的には合理的だと思います。
15年無料点検保障といいながら、点検は無料、
その時には追加要求を受けると思います。
1粒食べると2度3度美味しいとはこの事ですね。
年数が経過するごとに点検を受けていると、新築が2件位建てれた
という結果になります。
住宅メーカーは、戸建て件数が減っているので、
既存客に営業して、アフターマーケットで勝負しようとしています。
業績のいい大手は、戸建てではなく相続税対策の賃貸アパートで
儲けているのが現実です。

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A 回答日時:2017/9/24 13:50:51
シロアリは高額ですね。建築面積の1坪5000円で可能です。
防水工事は耐蝕鋼板の板金防水は点検によりますが、シート防水は15年が限界です。

塗装は100万円では何処までの工事か、シリコンかフッ素かによっても変わりますし、コーキング工事が含まれているかどうかも気になるところです。

10年前では高耐久コーキングが出始めの頃ですが、使われていない可能性も高いです。

多くの大手住宅メーカーでは30年保証を実施している所はシロアリ以外は30年間ノーメンテナンスが増えて来ています。

パワービルダー、ローコスト系では建築コストを抑える為に、外壁材も1番安い物で見積もりしますので、10年毎にメンテナンス工事が必要になるのです。

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A 回答日時:2017/9/24 13:25:45
長期優良住宅でなければ、特段やらなくても問題はありません。
施主が劣化具合で判断すれば良いです。
ただ、長期優良住宅の場合は、所有者は長期優良住宅建築等計画に従って定期的に点検し、必要に応じて補修等の対応をしなければなりません。
長期優良住宅建築等計画に従って維持保全(点検や必要な補修)をしていないときには、所管行政庁が改善命令を出す可能性があります。
また、場合によっては長期優良住宅の認定を取り消す可能性もあります。
所管行政庁は、長期優良住宅建築等計画に従って対応しているか確認するため、所有者へ報告を求めることができるため、実際に報告を求めることがあります。
所有者がこの報告をせずに放置したり、虚偽の報告をしたりした場合には、30万円以下の罰金に処せられることがあります。
こういった報告・罰金・改善命令・認定の取り消しについては、長期優良住宅の普及の促進に関する法律に規定されていることです。
万一、長期優良住宅の認定を取り消されてしまった場合のリスクですが、国土交通省が公開している資料のなかにも、長期優良住宅の認定を条件としている補助金や税の優遇措置等を受けている場合、認定の取り消し後に返還を求められることがあると明記されています。
たとえば、住宅ローン控除や登録免許税、不動産取得税、固定資産税で優遇を受けた金額の返金といったリスクがあります。

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A 回答日時:2017/9/24 13:19:42
必要ないですね(笑)

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