ページトップへ

Yahoo!不動産おうちマガジン は家探しのヒントが満載の情報サイトです!

>
>
>
地震の揺れに強い家とは?「耐震」の基礎知識を学ぼう

2017年09月01日

株式会社さくら事務所

地震の揺れに強い家とは?「耐震」の基礎知識を学ぼう

災害から住まいを守る基礎知識#1

地震の揺れに強い家とは?「耐震」の基礎知識を学ぼう

(写真:アフロ)

日本は地震の多発国。いつ大きな地震が起きてもおかしくありません。とはいえ、住宅の耐震基準などについて詳しくご存じの方はあまりいらっしゃらないのではないでしょうか。今回は、覚えておきたい「耐震」の基礎知識について、「建物」と「地盤」の両面から解説します。

【1】建物の「耐震基準」を知る

現行の建築基準法による「耐震基準」は、


【震度5程度の中地震のとき】

「柱などの主要構造に大きなひび割れなど起こらず、外壁等に軽微なひび割れの被害が起きる程度」。建物を補修し再使用ができる。


【震度6程度の大地震のとき】

「建物に一定程度の損害が発生しても倒壊・崩壊には至らず、人命を確保できる程度」


とされています。

現在の耐震基準は昭和56年に大幅改正、さらに平成12年にも改正されており、古い建物では現在の耐震基準を満たしていないケースがあります。


<ポイント>

昭和56年以前の建物の場合には、耐震診断することをおすすめします。

【2】建物の「耐震等級」を調べる

住宅性能表示制度の「設計住宅性能評価」を取得している物件の場合には「耐震等級」が表示されています。この等級には1~3まであります。


  • 耐震等級1 建築基準法の耐震基準と同等の強さ
  • 耐震等級2 建築基準法の耐震基準の1.25倍の強さ
  • 耐震等級3 建築基準法の耐震基準の1.5倍の強さ


数字は地震に対する住居の強さを示しており、数字が大きいほど耐震性能が高い住宅であるといえます。


指定住宅性能評価機関が交付する住宅性能評価書に付けられる標章


<ポイント>

物件を買うときには、まず「設計住宅性能評価」の有無を確認しましょう。

さらに耐震等級が高ければ高いほど耐震性能は高いといえます。

【3】「耐震」「制震」「免震」の違いとは?

いずれも地震による住宅の損壊被害を防止する建物構造を指します。それぞれ「建物が受ける地震エネルギーを軽減する仕組み」に違いがあります。


  • 制震構造 地震エネルギーを「吸収」する構造。建物に制震ダンパーなどを取り付けて揺れが増幅するのを防ぐ。
  • 免震構造 地震エネルギーを「減衰」させる構造。建物と土地の間に積層ゴムやダンパーを設置して、建物に揺れを伝えないようにする。
  • 耐震構造 制震・免震以外の、従来型で一般的な構造。筋交いなどを入れて建物を丈夫にする。


「耐震」「制震」「免震」の違い


<ポイント>

物件の構造種別については、物件のパンフレットなどであらかじめ確認しましょう。

モデルルームに設置している設計図などでも確認できます。

【4】建物の「形状・バランス」で耐震性を推測

耐震性の観点からは、建物は原則として「直方体」などのシンプルな形が望ましいです。複雑な形状や、下階より上階が大きいなどの場合には、それに対する設計上の配慮を確認したいところです。


<ポイント>

マンションの場合は、建物全体の形にも注目しましょう。

【5】居住地域の「地震発生確率」を知る

地震の発生確率やその規模は、地域ごとに差があります。「地震発生可能性の長期評価(文部科学省のホームページ)」によれば、例えば茨城県沖でマグニチュード6.9~7.6程度の地震が30年以内に発生する確率は、70%程度としています。同ホームページの図解を見て、自分の居住地域について調べることも可能です。


<ポイント>

自分の居住地域の地震発生確率を調べておこう。

【6】「地盤」を調査し、特性に合わせて対策する

家を建てる上で、地盤はとても重要です。「地盤」とその地質にはいくつかの種類があり、それぞれに特徴があります。地域・場所ごとに地層や砂質に違いがあるので注意が必要です。地盤の特性を把握したうえで、その特性に合わせた対策がとられているか確認しましょう。


地盤(地質)の種類


「洪積層(こうせきそう)」「沖積層(ちゅうせきそう)」など、地盤(地質)にはいくつかの種類があり、それぞれに特徴があります。同じ層でも地域ごと・場所ごとによって地層や砂質にも違いがあることに注意が必要です。この図では、左にいくほど「強い地盤」だといえます。

「台地」「谷地」「埋立地」など地形の違いによっても、地盤としての特徴に違いが生じますので、あらかじめ調べておいたほうがよいでしょう。特に、「谷地」「埋立地」の場合は、耐震性だけでなく水害、液状化など地震以外の災害の可能性も考慮を。


周辺の地盤に問題がなさそうであっても、お隣の土地が大丈夫だとしても、地盤の強さが異なるケースはあります。そのため、家を建てる土地の「地盤調査」は必須です。なお、法律上も、2000年以降の建築基準法において家を建てる土地の地盤調査の実施が事実上義務化されています。

地盤調査は、更地の場合なら地盤調査会社へ依頼を。中古物件などの場合は建物の傾きなどに地盤の問題が現れやすいのでホームインスペクション(住宅診断)などで調べるのが有効です。


<ポイント>

「地盤調査」は必須。結果に応じて地盤を改良するなど対策をしましょう。


【参考サイト】

  • 地震発生可能性の長期評価(文部科学省 地震調査研究推進本部事務局)
    ※リンク先の「画像」をクリックすると、居住地域の地震発生確率と地震規模を図解で参照できます。

最終更新日:2017年09月01日


キーワードを入力してください

キーワードから探す

本文はここまでです このページの先頭へ

Yahoo!不動産 おうちマガジンとは?

不動産にまつわるマジメな記事からおもしろ記事まで、家さがしが楽しくなる情報をお届け!新しい暮らしのヒントが満載のマガジンです。