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家を買う前に確認しておきたい「ハザードマップ」とは?

2015年06月22日

コージー林田

家を買う前に確認しておきたい「ハザードマップ」とは?

危険な箇所を知って災害に備える

家を買う前に確認しておきたい「ハザードマップ」とは?

台風シーズンと重なる梅雨の後半には、梅雨前線が活発になり大雨になることもある

自分の住んでいる地区の「ハザードマップ」を確認

土砂崩れや浸水など、大雨による災害に注意が必要なこれからの季節。住宅の購入を考えていると、その土地に被害が及ぶ可能性が気になるところだ。もちろん、災害の原因は雨だけではない。火山の噴火や地震などもあるだろう。

これらの自然災害による被害予測は、都道府県や市町村の自治体によって、地図にまとめられていることが多い。それが「ハザードマップ」だ。とはいえ、活用したことがある人は少数派。内閣府政府広報室が平成22年に発表した調査によると、「ハザードマップで防災情報を確認したことがある」と回答した人は31.2%だった。

せっかく無料で閲覧できる情報なので、家づくりのまえには、その土地の「ハザードマップ」を是非確認しておきたいところ。入手方法として一般的なのは、各自治体が配布する戸別の広報物としてだが、購入を考えているだけで居住していない場合、戸別配布で手に入れることは不可能である。そんなときに活用したいのが、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」だ。

簡単に自然災害のリスクを確認できる国交省のホームページ

「ハザードマップポータルサイト」の主な機能は、「身の回りの防災に役立つ情報をまとめて閲覧」と「全国の地方公共団体のハザードマップを閲覧(リンク集)」のふたつ。

国土交通省の「ハザードマップ」URLは、「http://disapotal.gsi.go.jp/」。「ハザードマップ」でも検索可能。写真はトップページのキャプチャ

「身の回りの防災に役立つ情報をまとめて閲覧」では国土地理院の全国地図に、河川の増水、堤防の決壊などによる洪水被害の危険度を示す「洪水ハザードマップ」や河川が氾濫した場合の浸水ついて深さごとに色分けした「浸水想定区域」、「土砂災害危険箇所」、「道路冠水想定箇所」などを重ねて閲覧することができる。縮尺は最大1/2500なので、かなり細かい場所まで確認可能。また、住所によるピンポイント検索にも対応している。

国土交通省「ハザードマップ」で確認した、広島市安佐北区可部町付近の土砂災害危険箇所。同住所は、昨年大規模土砂災害が起きた土地だ

「全国の地方公共団体のハザードマップを閲覧(リンク集)」は、その名の通り、各自治体が公開している「洪水」、「内水」、「高潮」、「津波」、「土砂災害」、「火山」の6つのハザードマップへのリンク集。URLが公開されていない場合でも、担当部署と電話番号が記されているので、「ハザードマップ」の有無や入手方法を直接確認してみるといいだろう。

また、「地震防災・危険度マップ」という名称で、各自治体の地震関連のハザードマップへのリンクも掲載。「震度被害」「地盤被害」、「地盤被害(液状化)」、「建物被害」、「火災被害」、「避難被害」などを確認することができる。

日本損保協会の冊子を参考にすれば、より分かりやすくチェックできる

「ハザードマップ」を活用する際には、日本損害保険協会が出している「ハザードマップと一緒に読む本」を併せて参考にするといいだろう。例えば、「洪水ハザードマップ」でわかるのは水に浸かる最大の深さだが、同書では、「30~40cmで外開きドアが開かなくなる」など、水の深さによってどのような事態が発生するかまで言及している。

写真は「ハザードマップと一緒に読む本」の表紙。日本損害保険協会のホームページ(http://www.sonpo.or.jp/news/release/2011/1105_07.html)からPDFをダウンロードできる

家を建てる前なら、「ハザードマップ」で検討中の土地の状況を知ることができるし、既に居住しているなら、現状認識や避難経路の確認などに活用できる。せっかく広報されているものなので、上手に利用したいものだ。

最終更新日:2015年06月22日

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