Brillia（ブリリア）大島 Green Avenue（設備、構造）

ハイパーガラスコートトップコンロ

洗練された美しさだけでなく、傷に強く、お手入れのしやすいガラスコートトップコンロを採用しています。＜コンセプトルーム写真＞

人工大理石天板

キッチンには耐久性にすぐれた人工大理石カウンターを採用。水分吸収率が低いため衛生的な素材です。＜コンセプトルーム写真＞

ユーティリティシンク（静音仕様）

シンク内の空間を3段階で立体的に使える、機能的なユーティリティシンクを採用。水はね音などを抑制する静音クイプです。※テキパキセレクトのみ＜コンセプトルーム写真＞

浄水器一体型混合水栓

＜コンセプトルーム写真＞

ホーローキッチンパネル

＜コンセプトルーム写真＞

食器洗い乾燥機

※設置位置はタイプにより異なります。＜コンセプトルーム写真＞

キッチンタオル掛け

＜コンセプトルーム写真＞

ソフトクローズ収納

＜コンセプトルーム写真＞

カウンター 一体型洗面ボウル

洗面カウンターと洗面ボウルを一体成形。一体型なので境がなく、スタイリッシュでお掃除も簡単です。＜コンセプトルーム写真＞

三面鏡裏収納

三面鏡の裏側は化粧品や洗面用具など小物類の収納スペースとして利用することが可能です。＜コンセプトルーム写真＞

リネン庫

＜コンセプトルーム写真＞

ヘルスメータースペース

＜コンセプトルーム写真＞

シングルレバー混合水栓

＜コンセプトルーム写真＞

浴室扉

＜コンセプトルーム写真＞

フルオートバス

お湯張りや保温、追焚き、足し湯といった多機能を簡単操作できるフルオートバスを採用。キッチンに設置したリモコンからも操作可能です。＜参考写真＞

浴室暖房乾燥機

浴室の換気や衣類乾燥に便利な浴室暖房乾燥機を設置。入浴後に素早く浴室内を乾燥させて清潔さを保ちます。＜参考写真＞

トリプルセキュリティ

風除室およびマンション共用部（工ントランスホール）にはハンズフリーによる認証方式を採用。※概念図はメインエントランスからの主要動線に対するものです。※お渡しする鍵のうち5本中2本がハンズフリーキー。※電波を通しにくい鞄の中等、ハンズフリーキーのおかれた状況により、解除センサーが反応しにくい場合があります。＜概念図＞

24時間365日対応のALSOKセキュリティ

＜イメージ写真＞

共用部に非常用押ボタンと防犯カメラを設置

＜概念図＞

24時間ゴミ出し可能

換気・脱臭機能を備えたゴミ置場を設置。曜日や時間を気にせずゴミを捨てることができます。※粗大ゴミや特殊ゴミは除きます。※災害時および年末年始等、利用できない場合があります。＜概念図＞

共用部無線LAN

共用施設であるコンフォートラウンジには無線LANルーターを設置しています。※設置箇所:コンフォートラウンジ（集会室）※電波状況により、つながりにくい場所がございます。＜イメージ写真＞

AED 自動体外式除細動器

＜参考写真＞

災害用格納庫（共用部）

地震や火災等の万が一の災害時に備えて、災害用備蓄品を共用部に保管しています。※災害用格納庫・防災リュックの形状・中身は変更になる可能性があります。＜参考写真＞

フリーWi-Fi（ラウンジ）

杭基礎

建物の基礎には既製コンクリート杭を配置し、安定した地盤を支持層として建物を支えます。※本体建物が対象となります。＜概念図＞

ダブル配筋

戸境壁は鉄筋を二重に配置するダブル配筋としました。高い強度と耐久性を実現しています。＜概念図＞

外壁

住戸の外壁のコンクリートの厚さは約15cm～約20cmとしています。また部屋内側に断熱材を施しています。＜概念図＞

戸境壁

戸境壁のコンクリートの厚さは約18cm～約20cmとしています。＜概念図＞

溶接閉鎖型せん断補強筋

建物の主要な柱には、継ぎ目を溶接した溶接閉鎖型せん断補強筋を採用しています。※基礎梁部を除く。＜概念図＞

直床・二重天井

天井に配管・配線スペースを確保することにより、将来的なメンテナンスに配慮しています。※床暖房を設置していない箇所及び水廻り以外の概念図となります。＜概念図＞

コンクリート強度

建物の主要な構造部には、設計基準強度30N/mm²～36N/mm²のコンクリートを使用。これは、1m²当たり約3,000トンから約3,600トンの圧縮力に耐えられる強度です。＜概念図＞

コンクリートかぶり厚さ

建物の主要な構造部の鉄筋は劣化対策等級3の基準に定められた数値以上のコンクリートかぶり厚さを確保しています。＜概念図＞

Low-E複層ガラス

特殊な金属膜をコーティングしたLow-E複層ガラスを採用しています。＜概念図＞

対震玄関ドア枠

＜概念図＞

住宅性能評価

確かな品質のものづくりを、客観的な「ものさし」で伝えることを目的に、国土交通大臣が登録した第三者機関による「住宅性能表示制度」を導入しています。※設計性能評価書2023年7月取得済※住宅性能評価制度は、義務付けられたものではありません。